なに？

ヒエッ……

　　　　　　

スポットライトと歓声を浴びる憧れの存在から一転、外出をためらい人目を避ける立場となったかつての国民的アイドル。激やせし、白髪も増えた中居正広（52才）が沈黙し続けること、およそ3か月。その心の内にはいま、反転攻勢への意気込みが湧いているという。彼がすがる起死回生の打開策とはいったい──。

「中居さんはこれまでトラブルの詳細については固く口を閉ざし、『全責任は自分にある』という姿勢を崩さずにきました。それでも、第三者委員会の調査報告書には納得できない部分があり、特に“性暴力者”の烙印を押されたことには強い抵抗感を覚えている。近く自らの口で真相を明らかにする考えもあるようです」（芸能関係者）

衝撃的な引退宣言から約3か月。女性トラブルに端を発する一連の問題で、表舞台から姿を消した中居正広が水面下で“反撃”の準備を進めているという。3月末、フジテレビなどが設置した第三者委員会は、中居の女性トラブルが「性暴力による重大な人権侵害」だったと認定した。394ページに及ぶ調査報告書に記載された評価は“暴力は一切ない”と言っていた中居の主張とは真逆の結果となり、世間では猛バッシングが吹き荒れた。

（略）

古市憲寿氏が指摘する「空白の時間」

トラブルが起きた当日の真相が明らかにされないまま“性暴力”という言葉がクローズアップされている状況に、疑問を抱く人もいる。そのひとりが、かねて「独自に知っている話がある」と意味深長に語っていた社会学者の古市憲寿氏（40才）だ。4月6日、『Mr. サンデー』（フジテレビ系）に生出演した古市氏は「報告書に書かれてないことがいくつかある」と指摘し、疑問点を次のように述べた。

「（報告書に）中居さんが誘ったメールは載っている。でも、女性側が返事をしたのか、しなかったのかを含めて女性側の返事が載ってない。載っていないのであればなぜ載せなかったのかを書いてほしかったけど書いてない」

古市氏は「中居さんも守秘義務を解除すべきだ」と主張。調査報告書に空白期間があることも指摘した。たしかにトラブルがあった翌日の6月3日から5日までの記載はなく、6日に女性がフジテレビの産業医に泣きながら電話する場面に飛んでいる。空白の3日間に何が起きていたのか──。中居は当初、被害女性との間に起きた事案を「合意の上だった」と周囲に話していたという。

「『週刊文春』でも『中居さんは無理やりじゃなかったという認識。100％、同意だったと反論している』というフジテレビ元幹部の証言が紹介されました。同誌によれば、中居さんは『行為後に彼女から交際を確認されるようなことを言われて言葉を濁してしまった。それで関係がこじれたのかも』と話していたそうです。

彼の中でトラブルはあくまでも男女間の交際のもつれという認識だった。だからこそ、昨年12月に『女性セブン』がトラブルを報じた後も中居さんは仕事を続け、今年1月9日に《示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました》という声明を出したのです」（前出・芸能リポーター）

疑問を抱いているのは古市氏だけではない。4月初旬、『NEWSポストセブン』の取材に応じた中居の兄は「自分は何も知らない」と前置きした上でこう語った。

「やっぱりどうしても兄として、あれが本当にあったことだとは思えなくて。弟がやったことだと思えないんだ。本人は何も言っていないわけだから……」

中居は一時は強力な弁護団を結成し、第三者委員会のくだした評価に異議を唱えることも検討していたという。だが、すぐには行動に移せない事情もあった。

「同意か不同意かという点で、中居さんと被害女性の認識には大きな食い違いがある。もし自分の主張が認められなければ恥の上塗りでしかなく、フジテレビが指摘されたのと同様に被害女性への二次加害にもなりかねない。そのため慎重に検討を重ねているようです」（前出・芸能関係者）

本誌『女性セブン』は、中居の個人事務所に、守秘義務を解除して第三者委員会の調査報告書に反論する方針や、弁護団が結成される可能性について尋ねた。すると、女性トラブルをめぐる一連の問題で代理人を務めてきたK氏とは別の弁護人から「現段階でお答えできることはございません」と返答があった。多くの人を巻き込んだ中居の女性トラブルは新たなフェーズに突入しようとしている。

全文はソースで
https://j7p.jp/139525

前スレ
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1745552303/

あまりにも目に余る

　NTTドコモ×DAZNパートナーシップ契約締結発表会が行われ、ドコモの新料金プラン「ドコモ MAX」「ドコモポイ活 MAX」で「DAZN for docomo」が追加料金0円で見放題になることが発表された。

　株式会社NTTドコモとDAZN Japan Investment 合同会社は、2025年4月24日（木）に包括協業契約を締結。その第一弾として2025年6月5日（木）から提供開始予定のドコモの料金プラン「ドコモ MAX」「ドコモポイ活 MAX」で契約すると、「DAZN for docomo（月額4,200円）」が追加料金0円の見放題で利用することができる。ドコモとDAZN Japanは、2017年2月から「DAZN for docomo」の提供を開始。明治安田Jリーグや海外サッカー、プロ野球、F1などDAZNの全コンテンツを視聴することができる。今後は以下のような取り組みも検討しているという。

スタジアム・アリーナにおける観戦体験の向上
「ドコモ MAX」「ドコモポイ活 MAX」ご契約者向けに、スタジアム・アリーナでの観戦体験の提供
1：プレミアムスポーツイベントへのご招待
2：選手とのミート＆グリート
3：スタジアムのスイートルームやVIPパッケージでのスポーツ観戦

広告事業に関する協業
1：ドコモが保有する国内有数の1億（2024年12月時点）を超える会員基盤に紐づく多様なデータアセットと、DAZN Japanが提供するスポーツのモーメントと話題性のあるスポーツコンテンツを掛け合わせた、「DAZN」での広告配信
2：両社の知見を活かした新しい広告ソリューションの開発

　NTTドコモ 代表取締役副社長の齋藤武氏、DAZN Japan 最高経営責任者兼アジア事業開発の笹本裕氏は以下のようにコメントを発表している。

NTTドコモ 代表取締役副社長 齋藤 武 （さいとう たけし）氏 コメント
「ドコモとDAZN Japan様は2017年2月に「DAZN for docomo」を提供開始して以降、長い協業関係にあります。今回、お客さまに提供するスポーツ体験価値をさらに高めるため、新たな協業契約の締結にいたりました。ドコモは、国立競技場やIGアリーナなどの運営に携わるベニュービジネス、Jリーグやプロ野球団体との協業などスポーツ事業に注力しています。本協業を契機に、お客さまがいつでも・どこでもスポーツをさらにお楽しみいただけるよう、新たなスポーツ体験の創出をめざしてまいります。」

DAZN Japan 最高経営責任者 兼 アジア事業開発 笹本 裕（ささもと ゆう）コメント
「NTTドコモ様とは、DAZNのローンチ当初の2017年以来ご一緒いただいており、DAZNにとっては常に特別で成長には欠かせないパートナーです。今回の包括協業契約により、両社のパートナーシップを次のレベルへと昇華させ、「DAZN for docomo」の見放題をはじめ、スポーツの熱狂を日本中につなぎ、スポーツエンターテイメントの未来をともにつくっていくことを大変嬉しく思っております。両社のもつ知見、グローバルレベルでのテクノロジー、AI、データなどを融合することで、リアルとデジタルでのスポーツ体験は全く新しいものになるとワクワクしております。そしてDAZNはこれからも、あらゆる地殻変動を起こしてまいります。」

https://news.yahoo.co.jp/articles/3bb631f5396fd3a3e628f998fdd2b61f324d1769

「日本が常に円安を求めてきた」トランプ大統領日本と中国批判
アメリカのトランプ大統領は日本が常に円安を求めてきたと主張し、中国と一緒に日本を名指しで批判しました。

トランプ大統領
「（ドルの価値が現在の水準なのは）日本がいつもドル安、いや間違えた、円安を求め、中国も通貨を低く維持しようとしてきたからだ」

また、当時の安倍総理に対して、「円をそんなに安くしないでくれ。我々のトラクターが売れなくなるし、観光客もアメリカに来にくくなる」と話したとするエピソードも紹介
詳細はソース テレ朝 2025/4/24
https://news.yahoo.co.jp/articles/1dcdcf31590f4855cc402225aaafcf065a857286