カタールW杯2次予選、初戦のミャンマー戦に招集された23人中19人が、海外組だ。じつは、日本代表史上もっとも、“海外偏重” のメンバーになっている。

　これは代表に限ったことではない。2019年に入り、Jリーグから欧州へ移籍を果たした日本人選手は多い。しかも、代表未招集ばかりか、Jリーグでも、まだ実績を残していない選手まで、次々と移籍しているのだ。その理由をある仲介人は推測する。

「南米やアフリカの若手選手の値段が高騰し、ターゲットが日本に移ったんです。日本人はしっかりと教育を受け、勤勉だから、ピッチ外のトラブルも少ない。“安く買った” 日本人選手をビッグクラブに高く売ることも、彼らの目的です」

　若くして海外に行けば、個のレベルアップに繋がり、日本代表に還元されるかもしれない。だが、多くの若き才能が安く買われる “下請け” のような状況は「リーグの危機」ではないか。この現状をJリーグはどう思っている？

「私は若手が海外移籍するのは、いいことだと思っています」

　意外にも前向きな意見なのは、原博実・副理事長（60）だ。

「有望な選手が移籍することで、また同じクラブからいい選手が出てきています。たとえば、鹿島の鈴木優麿が移籍したときは、驚きました。でもすぐに上田綺世が出てきて、鈴木に勝るとも劣らない活躍です。

　マンチェスターシティに移籍（その後、ハーツに期限つき移籍）した食野（めしの）亮太郎は、おもにJ3でプレーしていて、J1にはわずかしかいませんでした。でも、欧州のスカウトは彼のよさをしっかりと見ていた。

　いい選手はどんどん海外に出る、そしてまた、いい選手が育つ。私はそういうリーグにしたいと考えています」（原副理事長、以下同）

　日本の選手は、契約期間中の違約金ともいえる「移籍金」がない状態で獲得されやすい現状がある。また、移籍金が発生しても、選手の年俸が低いため、欧州に比べてはるかに安い額しか受け取れない。

「たしかに、手塩にかけて育てた選手が、移籍金ゼロで獲られたらショックです。我々が考えなければいけないのは、選手の契約制度です。

　いまJリーグでは、上から『プロA』『プロB』『プロC』の契約形態があって、新人は初めは必ずC契約、年俸は上限が460万円（消費税別）です。これはかつて、有望新人を獲得する際に大金がかかって、クラブの経営を圧迫してできた制度です。見直すならここだと思っています。

　極端な例ですが、『久保建英のように、高卒前にレアルに行けるような選手でも年俸460万円でいいのか』といった議論はしています。年俸を高くすれば、移籍金として入ってくる額も大きくなります。

　また、高卒の選手を獲得するとき、ほとんどのクラブが1年契約ではなく、3年などの複数年契約になっています。しかし、今後はこうした複数年契約を、ルール化することも考えなければいけないと思います」

　原副理事長は、「リーグの価値が上がることが、Jリーグの “質” と資金面の発展に繋がる」と見る。

「欧州チャンピオンズリーグに、毎年15人程度の選手を送り込みたいです。移籍先で選手たちが活躍すれば、Jへの注目度は上がります。

　タイのように、Jを目指したいという国も出てきて、『海外にもチャレンジするし、海外からもチャレンジに来る』というリーグになって、お金が回るような仕組みになれば、よくなると考えています」

　次のページでは、2019年に海外移籍した、おもな若手選手14人を紹介する。

9/10(火) 14:58配信フラッシュ
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190910-00010005-flash-peo

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