マンチェスター・シティが欧州サッカー連盟(UEFA)から処分を科されたことを受け、プレミアリーグも同クラブへの調査を強化するとイギリス『ミラー』が報じている。

　UEFAは14日、シティがファイナンシャル・フェアプレー規則(FFP)に抵触したとして、来季から2シーズンにわたるUEFA主催大会への出場禁止と、罰金3000万ユーロ(約36億円)の処分を下した。クラブ財務管理機関(CFCB)の裁定委員会が調査した結果、シティが2012年から2016年にかけて提出した損益計算書のスポンサー収入について、水増しが行われていたことが発覚したという。

　同紙によると、プレミアリーグはUEFAの発表前からシティのFFP違反に関して独自の調査を行っていたが、今回の処分発表を受け、さらに調査を強化していくようだ。シティを取り巻く財政状況を調べ、勝ち点の減点のほか、2012年から2016年の間に獲得した2つのリーグタイトル(2011-12、2013-14シーズン)剥奪などの処分が下される可能性もあると同紙は伝えている。

　シティはスポーツ仲裁裁判所(CAS)に提訴することを表明しているが、UEFAの裁定が覆らなかった場合、今後のチーム編成に影響を及ぼすのは避けられない。一部報道ではジョゼップ・グアルディオラ監督の退任や主力選手の流出など、“チーム崩壊”の危機もささやかれている。

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