https://news.yahoo.co.jp/articles/bcd8b19a7cea4d4995e329a0979e7b2e6e6372f5
ミラノ・コルティナ五輪のフィギュアスケート・ペアで金メダルを獲得した「りくりゅう」コンビの三浦璃来・木原龍一ペアが、性的改変（ディープフェイク）の被害に遭っている。

X上に投稿された画像によると、標的になったのは木原選手だった。三浦選手をリフトする報道写真が改変され、木原選手の衣装が透けて見えるよう加工されている。

https://video.twimg.com/amplify_video/2023750445752348675/vid/avc1/1080x1920/uVII1sfen5gsELCE.mp4?tag=21

可愛いから負けても良いやとなる日本人ww

三笘も久保もなんか最近全然パッとしないし
もうワールドカップ目前やのにやばくね？？？？

トレーニングジムなどを運営するRIZAP（ライザップ）グループが、所有するサッカーJ2湘南の
全株式を手放し、経営から撤退する見通しであることが20日、関係者への取材で分かった。

かつて親会社だった準大手ゼネコンのフジタなどのグループが、新たに経営に加わる。

J1から降格した湘南は、真壁潔前会長が解任されるなど、体制刷新が行われていた。
ライザップ専務取締役の塩田徹会長は近く退任する見込み。　

https://news.yahoo.co.jp/articles/c7a1465609fec2e86b6563cd14a7cdab842e39b6

GK 川口
CB 中澤
CB 闘莉王
CB 松田直樹
SB 内田
SB 長友
MF 中田英寿
MF 遠藤保仁
MF 中村俊輔
MF 香川
ST 久保竜彦

2/20(金) 18:00配信　ABS秋田放送
https://news.yahoo.co.jp/articles/bbdc90f908e1eceabdca247750d17fffe5c660dc

新たなスタジアムの整備をめぐり、秋田市の沼谷市長は、1万人が収容できる規模の施設で事業を進めるのであれば、市として費用負担はできないという見解を示しました。

さらに、1万人規模の場合、民間側でも必要な資金を短期間で集めることは困難ではないかという認識も示しています。

秋田市に加え、県とブラウブリッツ秋田も整備に関する方針を示した新たなスタジアムの議論に市がどう臨んでいくのか。

沼谷市長の発言、判断が大きな焦点となります。

市長が望む方向性が、どのような内容かを議員が質す秋田市議会の「代表質問」が20日、始まりました。

質問に立った複数の議員は、秋田のスタジアムをめぐる動きが全国的に注目されていると指摘。

秋水会　伊藤一榮議員
「クマに引き続き、スタジアム整備問題で、脚光を浴びています。SNS上では賛否両論取り上げられているほか、Jリーグならぬ、税リーグと揶揄される中で、本市の財政難や、スタジアム規模について、志が低いとの報道が拡散されるなど、いかがなものかと考えさせられるところです」

議論が交わされたのは、特に、施設の規模と、整備を中心的に担う、事業主体についてです。

施設の規模については、ブラウブリッツ秋田が1万人を収容できる施設を求め、事業主体については県が秋田市に担ってもらい、市が施設を所有することも求めていて、この2者の方針を沼谷市長がどう受け止めるかは事業の方向性に大きく関わります。

このうち施設の規模について、沼谷市長は1万人規模の場合、市として費用負担はできないという見解を示しました。

沼谷市長
「新設1万人規模の整備費は約199億円と見込まれており、国からの交付金等を考慮しても3者の負担総額は120億円を超えることとなり」「本市は財政負担に耐えられないと整理したところであります」

1万人規模で新たに施設をつくる場合、市は事業費の総額を約199億円と試算しています。

国から交付金を得て、その分を差し引いたとしても民間・県・秋田市で負担が必要な費用は約123億円。

仮に県が示した負担割合でそれぞれの負担額を計算すると、民間で60億円程度、県と市で30億円程度となりますが、市は、この額は支払えないという立場です。

市が妥当だと考える規模は、試算した中では最も小さい規模の施設です。

沼谷市長
「新設5,000人規模の整備費、約142億円が、ひとつの目安になるものと考えており、ブラウブリッツ秋田が1万人規模のスタジアムを必要とするのであれば、掛かり増しとなる費用については、民間資金でまかなうべきと考えております」

また県は19日、民間による資金確保が事業を進めるうえでの前提条件という方針を示しましたが、沼谷市長は、1万人規模なら条件をクリアするのは難しいという見解も示しました。

沼谷市長
「全部合わせて考えますと、60億が集まったところから事業が進む、スタートする。県と市が動いていくとなっていくのだとすると、整備のスケジュールからすると相当、厳しい。短期間で多額の資金を民間が集めることになるのではないかと考えて、見ております」

また事業主体については、市が単独で担うことはないという方針は変えないとも説明していて、県の方針を受け入れない考えを改めて示しました。