コンビニのレジに立つ外国人スタッフは、いまや日常の風景だ。2024年には、大手3社だけで外国人アルバイトが8万人を超えたと報じられた。

だが、この変化は「日本に外国人が増えたから」だけでは説明できない。店には日本人の応募が減り、留学生には日本語や日本の働き方を学びたいという思いがある。

セブン‐イレブン・ジャパンに30年間勤務し、新刊『店長、パスタに箸をつけたらお客様がキレました。コンビニで働く外国人たちと店主一家の23年』を上梓した村尾信一が、採用する側と働く側、双方の事情からコンビニの現場を解説する。

「最近、コンビニの店員さんは外国人がやたらと多いですね」

コンビニ本部で長く働いてきた私が、よく聞かれる話です。確かに、都心では外国人スタッフがいなければ営業が成り立たない店もあります。しかし、私が現場で見てきた変化を振り返ると、まずお伝えしたいのは、外国人が増える前に、日本人の働き手が集まらなくなったということです。

2000年頃、新しいコンビニでスタッフを募集すると、100人以上の応募が来ることも珍しくありませんでした。オーナーと本部の担当者が、面接をこなすだけでもひと苦労する。今の採用事情からは、想像しにくいかもしれません。

当時のコンビニは、若者文化の象徴でもありました。新しい飲み物やお菓子、雑誌が並び、学校帰りにも夜にも立ち寄れる。客として利用するだけでなく、そこで働くことにも、身近な新しさがあったのです。

ところが、店が担う仕事は大きく変わりました。レジと品出し、清掃だけではありません。公共料金の支払い、宅配便、チケット発券、ネット通販商品の受け渡し、ホットスナックの調理。新しい商品やサービスが加わるたびに、スタッフが覚えることも増えていきます。

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10/2(金) 11:00配信　集英社オンライン
https://news.yahoo.co.jp/articles/f313da7736d5c3532ccc26a5511824c42e303f90

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