電通は17日、2026年6～7月に開催されたFIFAワールドカップ2026を対象に、全国の15～69歳3000人から回答を集めた「FIFAワールドカップ2026 大会総合調査」の結果を発表した。

日本代表への関心度や視聴実態、観戦・視聴体験の満足度、スポンサー企業への評価などを分析し、テレビ放送と動画配信がそれぞれ異なる形で大会視聴を支えた実態が明らかになった。

関心度は、日本が出場を決めたアジア最終予選の段階で32.0％が「関心があった」と回答。その後、メンバー発表を経て上昇し、日本の初戦となったオランダ戦で38.3％、チュニジア戦、スウェーデン戦と試合を重ね、ブラジル戦では41.9％と調査した10時点で最高となった。

普段からサッカーに関心を持つ層が継続的に高い関心を示した一方、日本代表戦を中心に見る層では試合を重ねるごとに関心が変動する傾向もみられた。

視聴経路では「テレビ放送」が53.1％で最多。男性15～19歳では60.6％、女性15～19歳でも55.6％となり、若年層を含む幅広い年代に大会を届ける「観戦リーチ拡大メディア」としての特徴が示された。

一方、DAZNは「自宅のリビング」での視聴が80.8％だったのに対し、「移動中」は21.3％、「会社・職場・学校・友人宅」は28.3％。複数人での視聴経験も67.1％で、テレビの54.3％を上回った。

特に友人・知人・同僚と見た割合は17.5％で、テレビの5.1％を12.4ポイント上回り、動画配信が「観戦自由度拡張メディア」として機能したことがうかがえる。

観戦・視聴経験者1813人のうち、64.7％が大会に「満足」と回答。男性15～19歳は77.5％、女性15～19歳は77.0％と、10代では約8割に達した。

また、大会の公式スポンサーや中継番組の提供企業であることを認知していた層では、29社平均の企業好意が70.1％となり、非認知層の34.7％を大きく上回った。企業認知や購入・利用意向、企業イメージにも同様の差がみられた。

今回の調査は、電通グループの「スポーツ未来研究所」が、大型スポーツ大会が日本社会やスポーツビジネスに与える影響を総合的に把握することを目的に実施。2026年7月20～23日に、全国の15～69歳3000人を対象としてインターネット調査を行い、調査はビデオリサーチが担当した。

アジア最終予選から本大会、決勝まで各時点での関心度を追うとともに、「どのメディアで、どこで、誰と観たか」や視聴満足度、スポンサー・番組提供の認知による企業評価の変化まで分析。

電通は、テレビ放送と動画配信は一方を選択する関係ではなく、幅広い層へのリーチと多様な観戦スタイルをそれぞれ担う、補完的なメディアであると分析している。
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