Jリーグは28日に都内で行われた理事会で「Jリーグ降雪エリア施設整備助成金」を決議した。
　2023年12月の理事会で約108億円の財源をJリーグの「次の10年を目指す姿」の実現活用することを決議した中、その中から50億円を降雪エリアに本拠地を構えるクラブの施設整備のために均等に助成する。13クラブが対象になる見通しで1クラブあたり上限3・8億円となる。

　助成金はエアドーム、ヒーティングシステム、ピッチカバーシステムなどにあてられる。ただ、これら施設整備は3・8億円で賄える規模ではないため、国、自治体などさらなる資金調達を目指していくとした。