米国、カナダ、メキシコと史上初の3カ国共催となる2026年W杯は、出場枠が現行の32から48へ大幅に拡大されることとなった。日本が所属するアジア枠も、現在から4増えて、最大9枠になる。

　当然、予選を勝ち抜くことはこれまでより容易となり、1994年の米国大会のアジア最終予選から使われだした「絶対に負けられない戦いが、そこにある」というキャッチコピーも死語になる。なぜなら、負けても “進める” のだから。

ではなぜ、出場国が増大したのか。国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティー会長は、「私の案はサッカーを世界中に発展させるものであり、
ワールドカップは単なる競技大会から社会的イベントになる」と、出場枠を増大した意義を強調している。

　しかし、長年W杯を取材してきたサッカーライターは「競技普及という大義名分の下、ビジネスを巨大化させたいだけだ」と語る。

「W杯は “世界最高の祭典” といわれ、その規模、影響力は五輪をもしのぐと言われてきました。いまさら競技普及と言っても、建前にしか聞こえません。

　本音は中国、インド、中東の国々が出場することによって、現地国民の興味関心を引き、“儲けたい” ということでしょう。
ご存知のとおり、中国は世界経済を語るうえで外せない存在になりましたからね。“チャイナマネー” が欲しいということです」

ところが、肝心の中国は、2002年日韓共催W杯以降は出場できていないどころか、大会を重ねるごとに弱くなっています。
このまま出場国を32カ国だけに絞ると、中国はいつまでたっても本大会に出られない。その救済のために枠を増やしたわけです。

　中東にしても、出場常連国のサウジアラビアやイラン以外の国にも出てほしい。当然、オイルマネーを期待してのことです。インドに関しても経済力を狙ってのことでしょう」

アジア枠を見れば、巨大ビジネスを狙っての枠増加だということがよくわかる。とてもサッカー先進国とは言えないアジア地域は4増。ところが、強豪国がそろう欧州は3増。南米に関しては2増しかないのだ。

　また、2026年大会は、枠の増加だけでなく、観客動員数の増大を狙っていることも見逃せない。

「1994年、W杯は当時 “サッカー不毛の地” と呼ばれた米国で開催されました。この大会の出場国は24カ国だけでしたが、
計52試合で総観客数は過去最高の358万7538人。1試合を平均すると6万8991人が集まりました。この記録は、いまだに破られていません。

　出場国が32カ国だった2018年のロシアW杯でさえ、試合数は米国大会から12試合増えたにもかかわらず、総数は303万1768人で1試合平均は4万7371人。
いかに米国大会が多くの観客を呼び込んだかがわかります」（前出・サッカーライター）

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