来年３月の開始を予定しているサッカーの２０２２年ワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会アジア最終予選で、日本代表の試合の地上波テレビ中継が暗礁に乗り上げている。これまで放映権を持っていた、テレビ朝日は契約満了で撤退。
アジアサッカー連盟（ＡＦＣ）が来年から８年間の放映権契約を、香港が本社の代理店と２０００億円超という途方もない金額で結んだため、日本のテレビ各局は二の足を踏まざるを得ない状況だ。日本協会も４年に１度のドル箱を失う危機に、焦りの色を濃くしている。

新型コロナウイルスに続いて、日本サッカー協会にダブルパンチの非常事態だ。４年に１度、日本列島を大いに沸かせてきたＷ杯切符を懸けた最終決戦が、最悪の場合、地上波で放送できない可能性が浮上している。

コロナ禍で中断中の２次予選Ｆ組で、首位につける日本の突破は確実な情勢。ただ、最終予選は来年の話だからといって、のんびり構えている関係者などいない。半年前の段階で地上波の放送予定が未定というのは、明らかに異常な状況だ。

これまでテレビ朝日が視聴率アップの柱として、「絶対に負けられない戦い」を大々的に放送してきたが、契約満了に伴い撤退。
ＡＦＣの契約更新の時期には毎回、テレ朝と他局の激しい放映権争いが繰り広げられてきたというのに、せっかく空いた席にどこも名乗りを上げないのだ。

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