Jリーグは2月9日、明治安田J1百年構想リーグ開幕節（第1節、2月6日～8日開催）の入場者数が、J1リーグ開幕節として過去最多となる24万5501人を記録したと発表した。これまでの最多記録だった2025シーズンの22万7876人を上回り、新たな歴史を刻んだ。

【一覧リスト】J1リーグ開幕戦の歴代入場者TOP5

　今季の開幕節は全国的に寒波の影響を受けた中での開催となったが、各地のスタジアムには多くのファン・サポーターが詰めかけ、1試合平均では2万4550人を動員。リーグ全体への高い関心と期待感を示す結果となった。

　参考として、過去のJ1リーグ開幕節の入場者数を見ると、2025シーズンが22万7876人（10試合）、2005シーズンが22万5453人（9試合）、2008シーズンが22万1772人（9試合）と続いており、特別大会はそれらを大きく上回る数字を記録した。

　なお、2020～2023シーズンは新型コロナウイルス感染症の影響により入場者数制限が実施されており、通常開催となった近年の中でも今季の開幕動員は際立つものとなっている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/0f18a7baa8f6ba174b18c3e4f315e65642c25329

依頼スレ
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1770679000/3

サッカーJ2ブラウブリッツ秋田の本拠地となる新たなスタジアムについて、秋田県が9日、方針案を示しました。民間資金の調達を前提に県と秋田市が連携し、秋田市の八橋運動公園内に公設で整備を目指す方針です。

鈴木健太知事：
「八橋運動公園内での新設を基本に、県民の理解に加え、民間資金の調達を前提として、県と市が連携して公設で整備を推進し、今後三者で協議を詰めて、連携のあり方を基本協定に定めたい」

スタジアムの整備について秋田市は、市単独で事業主体にならないこと、維持管理費を負担しないことを前提条件としていて、秋田県とクラブに整備の試算とともに伝えています。

これを受け、県は方針案をまとめました。

方針案で県は、秋田市の八橋運動公園内に新設することを基本としました。ブラウブリッツを中心として民間資金を調達することを前提に、県と市が連携して公設で整備を進める考えです。

費用負担の割合は、クラブをはじめとした民間が2、県と市がともに1としていて、スタジアムの規模は、市が示した5000人から1万人規模の3つの案から検討するということです。

鈴木健太知事：
「一つは県でやれる限界があるというところと、もう一つは県民理解。結構反対される方も多い中で、その一番は民間のビジネスだろうと。『それはブラウブリッツが自分で集めればいいじゃないか』という声がなかなか多くある。それに対しても理解をいただく上で、やはり半分は自分たちというか民間の企業の皆さんはじめ、様々なところから集めて、もう半分を県と市で支援することに理解を得られるのでは」

県は、方針案を秋田市やクラブと共有し、速やかに具体的な協議を進めたいとしています。

02月09日(月)19:00
https://www.akt.co.jp/news?sel=20260209-00000005-AKT-1

サッカーJ1の水戸ホーリーホックは2月8日に東京・味の素スタジアムで百年構想リーグ開幕戦として、東京ヴェルディと対戦した。
試合は前半開始早々にクリアミスからオウンゴールで失点。
その後も立て続けに失点し、後半14分にMF加藤千尋のゴールで1点返すも反撃はここまでだった。
この日は関東地方でも降雪の影響を受け、試合開始前から味の素スタジアムはスタッフが雪掻きに追われた。
また、水戸からも降雪の影響で観戦を断念した方も多く、味の素スタジアムのビジター席は上層エリア、下層エリアとも空席が目立った。
水戸は次節、アウェイの町田GIONスタジアムでFC町田ゼルビアと対戦する。
この試合もビジターサポーターズシートがあまり売れておらず、水戸サポーターから「暇な方は見に行きましょう」や、「2月14日の常磐線特急券を買いましょう」と観戦を促している。

田中充（ スポーツライター、尚美学園大学スポーツマネジメント学部准教授）
2026/02/09

　サッカーＪ2・ブラウブリッツ秋田の新スタジアム整備を巡り、秋田市の上限１万人規模とする検討状況に、Jリーグ側が「志が低い」と発言したことが波紋を広げた。

　ホームタウンでの地域密着を掲げてきたJリーグだが、その建付けが“行政依存”とされ、ネット上では「税リーグ」とも揶揄される。

　100億円単位の巨額費用がかかる本拠地スタジアムの整備は、最たるものといえる。特に、人口減に悩む地方都市にとって、厳しい財政状況から捻出する公費は決して“打ち出の小槌”ではない。

　「志が低い」発言は、この点をはき違えたJリーグ側の「行政依存」の姿勢を浮き彫りにしたといえる。

１万人規模でも199億円

　Ｊリーグでは、本拠地スタジアムの収容人数について、Ｊ1が1万5000人以上、Ｊ2も1万人以上がライセンス交付の原則的な条件となっている。

　Ｊ2秋田の本拠地スタジアムは現在、J１ライセンスの交付を受けるが、リーグからは、トイレ・屋根が施設基準を満たしていないことへの改善に向けた計画をリーグに提出することを義務づける「制裁」が課されている。

　秋田の場合、新たなスタジアム整備には１万人収容の規模であったとしても、市の試算で約199億円かかると報じられている。

　秋田市は単独での事業主体にならないことを明言しているが、一定の費用負担は覚悟しており、税収減が見込まれる財政状況からも、公費の支出に慎重にならざるを得ない。こうした状況下で１万人規模を上限として検討していることに、Jリーグ側から「志が低い」と指摘されたことが、市長が反発した背景にある。

(略)

秋田だけの問題ではない

　特に、地方都市にとって、建築資材の高騰などもあって整備費の負担は重くのしかかる。Jリーグの本拠地をみても、ほとんどの整備主体は自治体となっており、クラブが自前でスタジアムを整備するケースは財政面の問題からもほとんどない。Ｊクラブの「行政依存」が浮かび上がる。

　秋田に限らず、例えば、J3の鹿児島ユナイテッドFCの本拠地がある鹿児島市が進めるスタジアム整備も、費用負担をめぐって、県やクラブ、地元のサッカー、ラグビーの各協会との協議は今後の課題として立ちはだかる。

　青森のヴァンラーレ八戸は今季からJ２へ昇格したが、現在の本拠地はJ2基準を満たしていない。

　クラブは公式サイトに「昇格後3年以内にJ2以上のスタジアム基準を満たす整備計画をJリーグに提出し、34/35シーズンまでにはスタジアムを整備する必要があります」などと署名活動で機運を高める狙いだが、費用負担は「自治体頼み」となっているのが実情だ。

　そもそも、サッカーの屋外スタジアムは、全天候型のアリーナと比べると、音楽コンサートなどサッカーの試合以外の誘致が天候に左右される問題があったり、規模が大きすぎたりと課題も大きい。

　また、巨大なハコモノは整備をしたら終わりではない。その後に当然、維持管理コストもかかる。秋田市の場合も、市の試算では5000人規模のスタジアムを整備したとしても、維持管理費は年間約１億円で、施設の貸出による収入を差し引くと、１年あたり約7000万円の赤字になる見込みだ。

（全文はソースでご確認下さい）

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/40209?layout=b

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Jリーグは2月8日、同日に開催予定だった明治安田J2・J3百年構想リーグ 地域リーグラウンド第1節の栃木SC対ヴァンラーレ八戸戦が、降雪・積雪の影響により中止となったことを発表した。

中止となったのは、カンセキスタジアムとちぎで14:00にキックオフを予定していた開幕節の1試合。同スタジアム周辺の天候不良による積雪などの影響を受け、試合開催が困難であると判断された。

さらに同日に行われる予定だった、大分トリニータ×レイラック滋賀FC、SC相模原×ザスパ群馬の試合中止も発表した。

Jリーグは「降雪・積雪の影響により中止となりましたのでお知らせいたします」としている。なお、当該試合の代替開催日および中止となった試合のチケットの扱いについては、決定次第改めて発表される。クラブは、手元のチケットを取り扱い決定まで大切に保管するよう呼びかけている。

2026.02.08 FOOTBALL ZONE
https://www.football-zone.net/archives/628440