〝ネグレイラ事件〟と呼ばれる審判買収疑惑が浮上するスペイン1部バルセロナのジョアン・ラポルタ会長（60）は17日に会見を開き、疑惑を完全否定。宿敵のレアル・マドリードやスペインリーグ機構のハビエル・テバス会長を糾弾した。





　バルセロナが2001年から18年にスペイン審判委員会の副会長だったエンリケス・ネグレイラ氏が所有する「DASNIL95」社に総額730万ユーロ（約10億7000万円）を支払っていた問題で、検察は元会長ジョゼップ・マリア・バルトメウ氏や法人としてのバルセロナを起訴。欧州サッカー連盟（UEFA）も調査に乗り出している。

　スペイン紙「マルカ」など各メディアによると、そんな中、会見したラポルタ会長は疑惑について「バルセロナは現実とは何も関係のない中傷キャンペーンに苦しんできた」と主張し、あくまでコンサルタント業務に関する正当な支払いだったという。外部組織の調査でも支払いの記録があり会計審査を通過したことなどから「バルセロナはスポーツ関連の汚職の罪を犯していないと確信している。遅かれ早かれ完全に無罪になることを願っている」と語った。

　その上でラポルタ会長は宿敵クラブに矛先を向け「歴史的にも現代でも審判の恩恵を受けているのはRマドリードだ。それは誰もが知っていることだ」とし「彼らは政権側のチームとみなされている。70年にわたり委員会の責任者はRマドリードの元ソシオ、元選手、元幹部が務めている」と指摘。さらにテバス会長についても「バルセロナの評判を傷つけようとしている」と非難した。

　疑惑を払拭する会見でRマドリードやリーグ機構を〝口撃〟したことで、波紋はさらに大きく広がりそうだ。

東スポWEB

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