サッカーＪ２ブラウブリッツ秋田の本拠地となるスタジアム整備を巡り、秋田市の沼谷純市長は８日、昨年１１月にＪリーグから、市が収容人数を
１万５千人規模とする場合を検討していないとして「志が低い」と指摘されたと明らかにした。その上で「市のオーナーである市民に対する言葉になる。
その自覚がないとすれば極めて常識がなさ過ぎる」との見方を示した。公設での整備には賛否両論があり、Ｊリーグが同じ姿勢ならば、市民の理解を
得るのは難しくなるとし「理解を得られないものに市は１円も出せない。それをＪリーグ側には肝に銘じてほしい」とも述べた。

Ｊリーグからの指摘に関しては、秋田放送が６日、市への情報公開請求で入手した資料に基づき、昨年１１月に開かれた市とブラウブリッツ、
Ｊリーグの担当者による非公開の協議の中で出た発言と報道。沼谷市長は８日開かれた年頭の記者会見でこの報道の内容が事実かどうか問われ、
事実だと認めた。沼谷市長は協議には出席しておらず、担当者から報告を受けたと説明した。

市は１１月当時、スタジアム整備について、八橋運動公園への新設案と「秋田スポーツＰＬＵＳ・ＡＳＰスタジアム」の改修案を比較検討していた。
収容人数を「５千人規模」、「７千～８千人規模」、「１万人規模」の各３パターンに分け、それぞれの整備費や財源などを試算した。

Ｊリーグはスタジアムの収容人数の基準を、Ｊ１は１万５千人以上と定めている。２０２３年には要件を緩和し、自治体の人口や客席の
増設可能性などを踏まえて総合的に判断した場合は「最低５千人」でも容認するとしている。

Ｊリーグの発言に関して沼谷市長は、Ｊ１なら平均１万人の観客は入ることから「経済効果を出せる大きなものを作るべきで、そういう部分がないのであれば
志が低いと捉えたのだと思う」との見解を示した。

その一方で「最初から１万５千人規模でやってくださいと言われたら、その時点で市は３者協議から降りるしかない。どこまでもＪリーグの基準を求めてくるのか、
５千人への要件緩和はなんだったのかとか、そういう話になる。まずは県とブラウブリッツからの打ち返しを待っている状況だ」と述べた。

市スポーツ振興課は「１万５千人規模は目指さないと明言したわけではない。当時は改修と新設を比較検討していた段階であり、その時の最大のパターンが
１万人規模だった。今は新設に絞られている。県とクラブを含めた３者での今後の協議次第だが、観客席の拡張性を持たせて１万５千人を目指す方法は
あるかもしれない。捨てたわけではない」と説明した。

市は昨年１１月下旬、整備費がほぼ変わらないことから改修案を選択肢から除外したと表明。昨年１２月下旬には、県とブラウブリッツに検討結果と方針を伝えた。

https://www.sakigake.jp/news/article/20260108AK0019/

「AWAODORI SPECIAL UNIFORM」。

徳島ヴォルティスが公式サイトで伝える。１月８日にJ２・J３百年構想リーグで着用するユニフォームデザイン（フィールドプレーヤー用）を発表。次のようにコンセプトを説明した。

「Jリーグが変革を迎えるシーズンとなる2026年。明治安田J２・J３百年構想リーグという特別な大会を戦うユニフォームとして、徳島県を代表する伝統芸能『阿波踊り』を
表現するデザインを採用しました。
　
このユニフォームを身に纏って躍動する選手の姿をイメージし、軽快なぞめきのリズムに、凛とした踊り子の姿、鳴り物が合わさる徳島の風物詩をクラブカラーをベースとした
デザインで表現しています。阿波踊りの熱狂の渦の中へ皆さまを巻き込み、ともに特別なシーズンを戦いたいという想いを『AWAODORI SPECIAL UNIFORM』に込めました」

クラブの公式Xでもデザインが公開されると、「徳島の阿波踊り愛が凄すぎる！」「いわば“お祭りリーグ”なので、この手の斬新なデザインはすごくいい」「これはまたクセ強なユニ」
「おれ結構好きかも」「お祭り感覚で地元要素満載なのはいいね」「仕事終わりに覗いたら衝撃的なデザインが来てて笑った」「面白いことするやん」「プレミアム感！お祭りやで！」
などの声があがった。

なお、2025年シーズンのユニフォーム（FP１st／FP２nd／GK各種）も継続して使用される。

https://news.yahoo.co.jp/articles/3ed95caed169431fbdea085ee0f142c5ab78b590

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アメリカでのサッカー人気が加速している。

1994年にワールドカップ(W杯)を開催したものの、ヨーロッパや南米などと比べてサッカーがなかなか根付かなかったアメリカ。長年にわたって、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球、アイスホッケーの4大スポーツに後塵を拝してきた。

それでも、1996年に最初のシーズンを迎えたメジャーリーグ・サッカー（MLS）の影響もあり、サッカー人気は徐々に高まりを見せてきた。それに伴い、サッカーは4大スポーツの1つアイスホッケーを抜いてアメリカで4番目に人気のスポーツであると考えられてきた。

さらに、近年はリオネル・メッシをはじめ、ソン・フンミンやトーマス・ミュラーらヨーロッパで大活躍した選手たちがMLSに挑戦。また、2026年夏にはカナダ、メキシコと3カ国共同開催でFIFAワールドカップが開催される。これが後押しする形となり、サッカーは野球を上回ってアメリカで3番目の人気スポーツになったようだ。

アメリカ『エコノミスト』によると、アメリカ一の人気スポーツはアメリカンフットボールで、人口の36％が同スポーツのファンのようで、それに続くのがバスケットボールで17％を誇る。そして、3位はサッカーで10％で、9％の野球を抜いて同国3番目の人気スポーツとなったようだ。

アメリカ人気スポーツのランキングは以下の通り。

1位：アメリカンフットボール　39％
2位：バスケットボール　17％
3位：サッカー　10％
4位：野球　9％
5位：アイスホッケー　4％
6位：テニス　3％
7位：格闘技（ボクシング・MMA）　3％
8位：ゴルフ　2％


1/8(木) 20:01配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/beb19b3404d3ed607b24797205a5c6e704731ee9

北極圏で「中国とロシアを排除」　米、来週デンマーク側と協議
【ワシントン共同】米ホワイトハウスのレビット報道官は7日の記者会見で、トランプ大統領がデンマーク自治領グリーンランドの領有を狙っているのは、北極圏での中国とロシアの影響力を排除し、米国の支配を強化するためだと述べた。ルビオ国務長官はグリーンランド購入に関し、デンマーク側と来週協議すると明らかにした。
トランプ氏はこれに先立ち、交流サイト（SNS）で、中ロが敬意を抱くのは米国だけで、北大西洋条約機構（NATO）に加盟する欧州諸国を「全く恐れていない」と
詳細はソース先 2026/1/8
https://news.yahoo.co.jp/articles/71d02f9e2f67d29b5dbe50dbc28dc9c7901e2d9c

前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1767865105/

広陵高校、仙台育英…スポーツ名門校で起きた「いじめ事件」部活動に共通する“構造的な問題”とは | 弁護士JPニュース

渋井 哲也　2026年01月07日 10:19

学校の部活動は、目標に向けて努力し、チャレンジする場だ。一生懸命に頑張った経験は、生徒にとって大きな財産にもなる。また、友人関係を築き、よき指導者とのかかわりを通じて人間的に成長できる場でもある。

そんな反面、辛い思い出が残ることもある。

昨年は部活動内の「いじめ」と、その対応における問題が噴出した。

中でも広陵高校（広島県）の硬式野球部や、仙台育英高校（宮城県）のサッカー部などスポーツの名門校で「いじめ」が発生し、世間を騒がせた。

それぞれの事例をたどると、個々の問題にとどまらない共通点が浮かびあがる。（ライター・渋井哲也）


甲子園「辞退」へ…広陵高校「暴行」事件

夏の甲子園（第107回全国高校野球選手権大会）に広島県代表として出場した広陵高校は1回戦に勝利した後、2回戦を目前に大会出場を辞退するという異例の判断を下した。

理由は、寮内で起きた上級生から下級生への暴行事件が、SNSで拡散されたことだった。

同校によると、暴行事件が発生したのは2025年1月22日。「寮で禁止されているカップ麺を食べた」などとして上級生4人が被害生徒の部屋を個別に訪れ、胸ぐらを掴む、胸や頬を叩く、腹部を押すなどの暴行を加えたという。学校はこれらの経緯を広島県高野連に報告し、高野連は学校に厳重注意、加害生徒には対外試合出場停止1か月の処分を下した。

後日、上級生4人は、被害生徒に謝罪したが、被害生徒は3月末に転校した。

なお被害生徒の保護者らによれば、被害生徒は部を率いた監督からも、上級生による暴行の事実を外部に漏らさないよう圧力をかけられていたという。


(中略)

部活動の上下関係と閉鎖性が生む“極端な例”

また、上下関係や支配が強固に固定された部活動内の風土では、指導者が逮捕されるような深刻な事件も起きている。

昨年起きた事例ではないが、サッカーの強豪校として知られる修徳中学校・高校（東京都）の男子サッカー部では、総監督を務めていた元顧問（当時29）が、複数の部員に対する不同意性交や性的姿態撮影、児童ポルノ製造などの罪に問われた。

起訴状など公判で明らかになったところによると、元顧問は2023年春頃から、男子部員を呼び出し、性器を触る、肛門に指を入れる、マスターベーションを手伝うなどのわいせつ行為を加えていた。また、その様子を自らスマートフォンで撮影したり、部員らに撮影させたりしていたといい、逮捕時、元顧問の端末からは、少年が映る動画や画像が100点以上見つかったという。

元顧問は、裁判で公訴事実を認めたが、未成年の全裸の映像を撮影したり陰部に触れたりすることについて、「面白いことと認識しふざけていた。体育会のノリだった」と主張し、情状酌量を求めていた。

一方、被害を受けた部員のうち一人は「要求を拒めば試合に出られなくなると思った」と証言したという。

2024年11月、東京地裁（矢野直邦裁判長）は元顧問に懲役10年（求刑12年）の実刑判決を言い渡した。

部活動は、学校の中にありながら、独自のルール（部則）や慣習によって部員たちを強く縛る空間でもある。

勝敗や序列を重視する競争主義的な構造のもとで、内部統制が強まれば、そこからこぼれ落ちる生徒が生まれ、いじめや排除が正当化されやすくなる。

スポーツ名門校と呼ばれる学校で同時多発的にこうした事例が相次いだことを踏まえれば、特定の生徒や指導者の資質だけに原因を求めることはできない。「部活動」が生む、歪んだ力関係や閉ざされた環境そのものを、改めて問い直す必要があるだろう。

■渋井哲也
栃木県生まれ。長野日報の記者を経て、フリーに。主な取材分野は、子ども・若者の生きづらさ。依存症、少年事件。教育問題など。

※全文はソースで↓
https://www.ben54.jp/news/3055